ハザードマップをどう役立てるか
−その内容・精度・役割−

　 災害自然事象（ハザード）の危険性の評価の結果はマップで示されます．一般にハザードマップと呼ばれているものは，市町村など地方自治体が防災マップ，災害予測図といった名称で作成・公表している管内限定の地図で，これらには各種災害の危険域・危険度を示す本来のハザードマップの他に，官公署・公共避難場所など防災関連施設の位置の表示を主内容とするものもあります．災害の危険性に関する地域情報を表示するマップには他に，地形図・地盤図など基本的な土地素因図，既往災害の発生場所を示す災害実績図などがあげられます．広域のものでは，地震・大雨など災害誘因の発生分布・確率分布を示す図を含めることができるでしょう．

災害の危険性評価には種々の不確実性が必然的に伴っています．それが示す危険は，単なる潜在的可能性であったり確率的なものであったりします．ある規模の外力（地震，大雨，噴火など）を設定した場合には，その設定条件に規定された適用限界が当然に存在します．災害の種類によっては，地盤や地形を類別して相対的危険度を表示するということも行われます．この場合にはその調査・類別の精度や表示の空間スケールなどが関係してきます．

図示されている危険域境界の位置は，ある設定条件の場合のものであり，また，土地条件把握の精度，計算方式，現象の不確定性などにより，かなりの幅をもったものであることを理解している必要があります．メッシュ幅など計算・表示の単位領域の大きさもその精度に関係します．

災害の予測がある外力を設定した場合のものであれば，その前提条件及び予測結果の解釈を，ある判定・評価がなされていればその根拠・基準を，ある既存の情報を示すならばその意味するものと適用性の限界などが，ハザードマップでは適切に説明されていなければなりません．たとえ少数の人しか理解できないのであっても，やはりその説明は必要です．結果だけ示してそれを受け入れろ従えというのでは一方的であり，また説得性・信頼性に欠けます．しかし現実にはこの種のマップが多数です．しかも，請負った民間企業（コンサルタントなど）の少数担当者が作成したものが（明らかに間違っているものも見受けられる），公的機関の名のもとで権威あるものとして示されています．

避難は想定されるハザードに対処する選択的手段の一つでしかありませんが，住民向けのマップでは避難情報を中心にして作られているものがほぼ全てです．しかも自然条件とは無関係の行政境界で区画されていて，必要な隣接危険情報が欠けています．避難を効果的に行うためには，その避けるべき難（危険）に関する適切な情報が欠かせません．

危険を避ける必要性・緊急性はハザードの種類・性質や土地の条件に依存しており一律ではありません．人命への危険が大きいハザード，例えば津波や山地河川洪水などでは，マップの示す危険情報に大きな安全率を見込んで避難対応を行う必要があります．同じ洪水でも内水の氾濫では，浸水危険域と表示されていても家に留まって家財などを浸水から護るなどの対応を優先したほうがよいでしょう．ハザードマップは，危険域の境界を線引きしてその外側は安全であることを保証するものではないのです．一般に指定されている避難所は当該市町村内に限られる公共の収容施設が大部分であって，緊急に危険を回避するための避難場所とは区別されねばなりません．

県市町村等が公表しているハザードマップについてみてみると，洪水災害では，ある降雨強度あるいは確率規模の雨を河川流域内に入力した場合に予想される最大浸水域や水深区分を図示するのがほぼ全てです．その設定条件や計算方法はほとんど示されていませんが，多数地点で氾濫させるか，あるいは本川の洪水位を平野内に延長して，可能最大規模の浸水域および浸水深を表示しているように思われます．

  谷底平野や河道近くほど地盤高が低いという侵食性の平野では，ほぼ地形に応じて浸水域が広がるのでゾーニングが比較的容易ですが，氾濫流が平野内に広く拡散するという堆積性の平野では，どこで破堤氾濫が生じるかによって浸水域が大きく異なってきます．下流に向け広く流下するタイプの河川洪水の場合，上流域の危険情報は絶対に不可欠ですが，ほとんどの場合当該市町村外は空白になっていて重大な欠陥をもっています．山地内や山麓のような激しい洪水流が発生するおそれのある地形条件のところでは，洪水流の破壊力（流れの強さを示す流体力など）は，水深よりも必要な情報ですが，この危険情報はほぼ全く表示されていません．

　土砂災害の場合，中央省庁が公示している危険情報（土砂災害警戒区域・急傾斜地崩壊危険箇所・土石流危険渓流など）をそのまま示しているものが大部分であり，したがって限定的な情報であり，住家等がないところは原則として対象外になっています．崩壊発生と土砂の運動は地形勾配などに支配されるので，ある傾斜角以上の斜面，ある高さ以上の崖，ある勾配以上の谷底および山麓扇状地などの地形の表示が基本マップになります．

　火山噴火災害の場合，図示されている危険域は，設定する噴火の規模によって大きく変わること，火砕流・火山泥流・溶岩流など災害事象によって，地形による支配は異なりゾーニングの精度は大きく違ってくることを理解している必要があります．津波・高潮の危険域は，過去の災害の浸水域および海抜高分布という簡易な方法によっても，かなり説得的に示すことができます．地震災害のマップでは詳細な地盤図が基本のデータであり，その分布の精度が重要です．地盤液状化では締りの緩い砂質層の分布で示されます．

ハザードマップは，ある設定条件のもとで予想される災害危険域・危険度を図表示し，それが示すリスク（可能性・蓋然性であり確率的なもの）をどこまで受容し，どのような防災対応で低減させるかを，土地の利用者・居住者に選択させる機能のものです．たとえば，高齢者収容施設，学校，病院などは，十分な安全を見込んで完全な危険域外に立地するのが本来です．経済面などの理由で危険地への立地を選択した場合には，そのリスクを受け入れていることを明確に認識し，自らの責任と負担で危険回避の対策（耐災害建物構造，避難態勢，移転・移設の準備など）をとらねばなりません．

危険域と明示されると地価が下がるなどの弊害があると言われるようです．ところで，地価はその土地を利用することによって得られると期待される年々の収益を現在価値に割り引くことにより評価されるのを原則とします．したがって災害の危険が明らかに予想される土地では，やがて被るであろう被害は負の収益となり，あるいはその防止のための支出はその土地を利用して収益を得るための必要コストとなって，地価がその分だけ低く評価されねばならないことになります．ただしこの場合，危険地の利用により被った被害は，その利用者の負担とされることが原則になります．被災者経済支援は，その対象・方法によっては，防災的に望ましい土地利用をゆがめかねません．また，危険を織り込まない高地価での土地取引は不公正な経済行為になります．
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　（2013年6月）

トップページに戻る