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地震火災は同時多発し大火になりやすい
地震による火災の大部分は，建物の倒壊や器物などの転倒・落下に伴って発生します．このため本震の後の短時間内に一斉に出火し，その件数は建物倒壊数に比例して増大します．常備消防力は基本的には平常時の火災防御に対応できる規模で整備されており，このような異常事態に対処できる態勢にはなっていません．1995年阪神大震災時の神戸市では，地震直後（午前6時までのおよそ15分間）の出火54件に対し，出動可能ポンプ車隊は28と半分程度でした．地震時にはまた，消防施設の被災や署員・団員の参集不能などにより消防力が低下します．
出火現場へ到達するのに道路利用が不可欠ですが，これは道路の亀裂・陥没・崩壊，落橋，建物の倒れこみなど，および大量の自動車が一斉に動きだすことによる渋滞によって，大きな障害をうけます．神戸では極端な交通渋滞により，消防車両等は火災地点に近づくことが極度に困難でした．大阪からの消防車両は，通常では1時間程度で到達できるところが，4時間以上もかかりました．この大量通行車両の90%以上は緊急性のない一般車であったと推定されています．
火災現場に消防隊が到達したとしても消火栓の多くは破壊されています．神戸ではやむをえず海や遠くの川からの送水をおこないましたが，これには多数のポンプ車や人員・資機材を割り当てる必要が生じて，消防力が低下しました．
常備消防力の手が及ばないとなると，あとは地区住民の消火活動にゆだねられることになります．しかし，強い震動による被災や恐怖などによって，震度が大きいほど住民による止火（使用中の火気器具の始末）や初期消火（消火器やバケツなどによる）の活動は低下します．またかんじんの水も水道断水により得られません．かくして地震時には出火の多くが延焼に至り，建物が密集する都市では大火災に発展します．
出火・炎上，天井着火から1棟火災までの10〜20分ぐらいの間における，居住者や地区住民による初期消火が，常備消防力を期待できない地震時にはとりわけ重要です．1923年関東大震災時の東京市内における出火数は97で，このうちの27（28％）が火元付近で消し止められ，残りの71が延焼に至りました．飛び火による火元は45で，このうち41が延焼しました．阪神大震災時の神戸市では，地震後3日間における建物火災発生数は136で，このうちの約半数が1棟だけの単体火災で，それ以外は延焼しました．
出火原因は時代・時刻・季節などの影響を受けます．炊事時には油鍋の炎上が大きな危険です．冬季には石油を使う暖房器具が主な出火原因になります．自動消火しても余熱があります．薬品はいつの時代でも主な出火源の一つです．阪神大震災時の神戸では，原因不明を除外すると，電気・ガス関連が70％をも占めました．通電再開による出火もかなりありました．
市街地における延焼域拡大の速度は，風速が大きくなるにつれ指数関数的に増大します．関東大震災のときには折悪しく弱い台風が北陸沖の日本海を通過中でした．このため地震時には東京で10m/秒ほどのかなり強い南風が吹いており，夜に入って強い北風に変わり最大で21m/秒を記録しました．延焼速度は平均時速200〜400m，最大800mでした．幅300mほどの大川（隅田川）を越える飛び火も4箇所で生じました．この強い風と風向の変化により延焼域が大きく拡大し，市域の半分近く（焼失36万戸）を焼いて40時間後にやっと終息しました．阪神大震災時の神戸では，風速が毎秒2〜3mと弱かったので，延焼速度は平均時速30〜40mと遅いものでした．
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