関東平野における竜巻

　竜巻は，非常に発達した積乱雲の下で突発的に生じる縦長の大気の渦です．雲の底からロート状に下がってきて地表に接した幅狭い部分に激しい破壊を加えます．積乱雲の移動と共にこの渦は上下しながら高速でほぼ直進し，断続する幅狭い帯状の被災域をつくって，短時間で消滅します．突発的な局地的強風には他に，ダウンバースト，ガストフロント，塵旋風などがあります．ダウンバースト（下降流突風）は積乱雲から激しく吹き降りてくる冷気流で，回転は伴いません．ガストフロントは積乱雲からの冷たい下降流が水平に吹き出した前面（フロント）で生じる突風（ガスト）です．塵旋風は温められた地表付近の大気が渦を巻いて立ち昇る旋風（つむじかぜ）です．気象庁はこのうちの竜巻とダウンバーストを広義の竜巻として，突風データベースを作成しています．

  1961年からの50年間に全国で発生した竜巻は年平均15.4個，関東平野（起伏のわずかな平坦地部）では1.9個で，関東平野の発生比率が12％です．竜巻の約3/4は海岸付近で起こっているので内陸だけに限ると，全国の内陸域竜巻の30%が関東平野において発生していることになります（図30）．関東平野の中でも，利根川および鬼怒川沿いの地域に集中がみられます．広い平野では地表の起伏による抵抗がないので発生しやすく，また邪魔されずに進行できるのです．スケールは全く違いますが，強いトルネードが頻発する北米の中央平原に似たような地形条件に関東平野はあるといえるでしょう．

  被害の比率についてみると関東平野ではかなり大きな値を示します．この50年間の全国における死者発生の竜巻件数は17件で死者総数は30人（年平均0.6人），関東平野におけるそれは5件，8人であり，その比率は共に30％近くになっています．首都圏の内陸域に位置するので被災対象が多いということが関係しているでしょう．竜巻の強さには差がなく，藤田スケールでF2〜F3（日本の竜巻はF3が最高）の個数の比率は，全国も関東平野もほぼ同じの8％です．F3の竜巻（住家が倒壊，非住家はバラバラになって飛散，自動車は吹き飛ぶ）は全国で4個，うち1個は1971年に浦和で発生しました（ただしこのF3はおおまかな推定）．浦和の竜巻は，浦和市街東方の農村部で発生し幅は狭く移動距離は小さかったので，被害は大きくはありませんでした．

  竜巻の発生条件は，上下の対流が生じやすい不安定成層の大気があり，それを水平方向に回転させる力が作用する，という条件の組み合わせです．対流不安定状態をつくる主要因は上空への寒気流入であり，南からの暖かく湿った気流の流入が加わると不安定度はさらに増します．南に開けた関東平野では，暖湿気流が内陸深くまで進入しやすいという条件があります．
　上空にいくにつれ風が強くなり，またその風向が変わっていくという状態にあると，大気の回転が起きます．ゆっくりと回転する巨大積乱雲（スーパーセル）は強い竜巻を発生させています．竜巻発生時の気象条件で最も多いのは寒冷前線の通過，次いで台風の接近です（図31）．寒気・暖気の流入はほぼ常に相伴っています．関東地方では，北東に進行する台風の中心がまだ東海地方にあり，南方からの暖湿気流が吹き込む状態のときに，しばしば竜巻が発生しています．

 　アメリカにおけるトルネードとは違い，日本の竜巻の勢力は弱いので，被害は多くはありません．藤田スケール（6段階区分）の最大はF3で50年間の総数は4個であり，90％以上がF1以下と弱いものです．死者数はアメリカで年平均100人近くにもなるのに対し，日本では年平均0.6人程度，建物損壊は竜巻1個あたり平均30棟ほどです．竜巻の被害では建物損壊数に比較して死者数が少ないという特徴があります．死者数と住家全半壊棟数との比は1/100ほどで，地震や大雨の災害の数分の1です．竜巻の渦内の低い気圧により屋根や2階が吸上げ（吹き上げ）られて飛散するので，人への危害力は比較的小さくなります（図32）．しかし，全く突発的で局地的に激甚なので，非常に恐れられます．
　大雨や地震の災害では，土地の条件がその危険度・危険域に密接に関係するので，危険域を避け，また建物構造で備えるといった事前の回避対応は可能ですが，竜巻の場合にはそれは不可能で，全くの運まかせの突発現象であり，文字どうりの天災です．．
   2008年3月から「竜巻注意情報」が発表されるようになりました．これは，発達した積乱雲が接近してきており，竜巻のような突風発生の危険が切迫していると予想される場合の注意喚起情報で，県単位で地方気象台から発表されます．県単位ということは，どこで起こるとは言えないが広い県内のどこかで起こる可能性があるという，場所は特定できない現象であることを意味しています．この情報が出されたら，空を見て雲の発達状態に注意し，また気象のウェブサイトで雷雲の動きを知り備える，などの対応が望まれます．
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（2011年6月）

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