津波は海岸に近づくと，水深が小さくなることにより進行速度がしだいに低下してきます．そこへ後からやってくる海水が追いつき押し込み重なり合うような状態になって，波高を増します．奥ほど狭くなっている湾に進入してくると，こんどは横から押し込まれることにより，湾奥で波が高くなります．湾の幅の狭まりの度合いが大きいほど，また，湾の外海が深くて湾内における水深の減少度が大きいほど，増幅の程度は大きくなります．
湾はそれぞれ平面形や水深分布などで決まる固有周期（非常に揺れやすい周期）をもっています．津波の周期がこの固有周期に一致すると，共振現象により波高が高くなります．日本近海で起こるM8クラスの地震による津波の周期は10〜20分程度です．これに対しチリ沖などの遠くから来襲する巨大津波の周期は40〜60分程度と長くなるので，近海の津波とは異なった波高増幅を示します．海岸線が複雑な形をとるところでは，対岸などから反射してくる波が重なり合って，局地的に波高を増すことがあります．岬のような突出部では，屈折により波が集中して高い打ち上げが生じます．
このような波高増幅の条件から，海岸線の大きな屈曲が連続するリアス海岸が，津波危険海岸の第一に挙げられます．リアス海岸は，谷により深く切り刻まれた山地が地殻運動で沈降し，谷間に海が入り込んで出現した海岸で，湾内や湾口はかなり深い海になっています．多数ある小谷の出口には狭くて低い海岸低地が散在して分布し，そこに数多くの小集落が立地して，津波に対し脆弱な居住状況が出現します．
延長200kmにわたりリアス地形が連続する三陸海岸は，巨大地震の発生が非常に多い日本海溝北部に面するという条件があるので，世界最大の危険海岸となり頻繁に大きな津波災害を被っています．巨大地震の震源域に面するリアス海岸には，他に志摩半島があります．
直線状の海岸でも遠浅であると，津波は大きな遡上（駆け上がり）を示します．これは，海岸近くの海底勾配が小さいと，引き波のときの海水の戻りが遅くなるので，陸地内に進入した海水はあまり引き戻されることなくより内陸まで前進できるからです．海岸線に砂州が連続する低くて広い海岸平野では，地震による地盤の沈降も加わって，流入した津波はほとんど海へ戻ることがなく，流入量と地形に応じて平野内部に拡がり滞留します．仙台東部の海岸平野では標高3mのところにある顕著な傾斜変換線が常に浸水域限界になっています．大きな河川の河口部低地では，抵抗の小さい河道内を速い速度で遡上した津波が溢れ出して，浸水域を広くします．先細まりで比較的緩傾斜の谷に津波が進入すると，海岸での波高より2〜3倍も高いところまで到達することがあります．津波の周期が小さいほど，この到達の高さは大きくなります．周期が小さいと，海面の変化が早いため流速が大きくなるからです．津波の数値計算によると，海が遠浅で海岸低地面がやや急勾配である場合に大きな遡上を示します（図1）．長い周期の津波が広い海岸平野に侵入すると，短い場合に比べ到達の水平距離が長くなります．
ハザードマップの多くは2次元の数値計算により作成されていますが，これはある特定規模の津波を入力した場合を示すもので，安全域を保証するといった性質のものではないことを忘れてはなりません．
津波はその土地・地形の条件から，それがどこまで到達するかは別として，危険の存在が最もリアルに認識されやすい災害の一つです．大雨が降ったとしても，まさかここで堤防が壊れるとは，まさかこの斜面が崩れるとはといったように，他の災害ではまさかここでと言っても不当でない場合は多くあります．しかし津波では，直面する海域で強い地震が起これば，海岸の全域に等しく高い波が押し寄せます．まさかここの海岸にということはありません．危険が迫ってくる方向はもちろん明らかです．波の高さは何十メートルにもなり得る現象です．三陸のように海溝型巨大地震が頻繁に発生し繰り返し大被害を被っている海岸域では，たとえ地震の規模M9.0は想定外ではあっても，その津波の規模は想定内でなければならないはずです．
2011年津波の大被害の基礎要因は，標高の低い海岸低地での著しい市街地拡大です．あまねく作用する性質の地震動とは異なり，津波の到達は海岸に面するある標高までの土地に限られるので．土地選定によりその作用を完全に避けることのできる災害なのです．その勢力は強大ですから，危険域を予め避けておくという対応しかないでしょう．1933年昭和三陸津波の後，沿岸地域市町村の人口は3倍に増加しましたが，海岸低地部においてはこれは10倍にも増大したと推定されます．土地が本来的にもつ明白な津波危険性を考慮しない地域計画と開発が進められてきた結果であり，その反省にたって復興計画がたてられる必要があります．従来の都市計画学分野の考え方は排除されねばなりません．避難の態勢を十分に高めたとしても，ある割合で人的被害が生ずることは避けえません．今回では人的被害は浸水域人口のおよそ5%でした．人口が多くなれば人的被害の絶対数も多くなります．避難はあり得ない建物等は破壊を避けようにありません．もちろん防災だけは社会は成り立っていかないので，危険地の利用は不可避ですが，その場合，自らの判断で大きなリスクを受け入れているという明確な認識が求められます．
水谷武司 (1992)： 津波の陸上遡上に及ぼす海岸地形の影響．地形13-1， 35-48
（2011.4.15 水谷武司）