－幕末の開港で小寒村から発展した国際貿易都市
1. 都市発展の経過横浜は人口が380万人という東京に次ぐ大都市です．市域は当初の東京湾岸低地から丘陵・台地に向け拡大し，現在では東京のベッドタウンともなって，多くの人口を収容しています．海岸線は全面的に埋め立てられ，工業地帯が展開しています．しかしこの地は何といってもよく知られたみなとヨコハマであって，横浜港の周辺地区が市の中心です（図1）．
現在中心市街が展開する大岡川低地は，中世までは干潟の広がる浅い入り江で，湾口には南の本牧台地から伸びる砂嘴（横浜砂州）が入り江を半ば閉ざしていました．1600年代になって新田開発のために干潟の干拓が進められ，幕末には砂州背後の一部を除き入り江のほぼ全面が干拓地になっていました．砂州上には半農半漁の横浜村があり，1800年代半ばでも戸数100戸たらずの小村でした．北にある帷子川の入江（神奈川湊）をへだてた対岸には，東海道の神奈川宿があり，ここが地域の中心でした．
1653年にペリーが来航し，欧米諸国との修好条約が順次締結され，「神奈川」を開港するよう定められました．しかし幕府は東海道筋から離れた交通不便な横浜砂州を開港地と決め，波止場・税関・外国人居留地などの建設を一方的に進めて，1859年に横浜港として開港させました．ビジネスチャンスを求める欧米の多数の貿易商たちはすぐさまこの地に集まり，たちまち外国商館などが建ち並んで，国際貿易都市が出現しました．開港から30年後の明
治22年に，横浜港周辺地区5.4km2が横浜市とされたときの人口は，12.2万人にも増大していました．明治初期の横浜の様子がわかる地形図（図2，明治15年発行）では，水路で隔離されている関内地区（貿易港湾関係区域）は建物および洋式公園で埋められており，隣接する大岡川低地や本牧台地にも市街地・住宅がかなり広がっているのが見てとれます．JR 横浜駅付近はこの当時入り江になっており，明治5年開通の新橋・横浜間の鉄道はそれを閉ざす砂州状の地形上を通じています．
僻地に立地させられたこの港町は，潟性の狭い谷底低地と起伏がかなりある丘陵状の台地にしか街展開の余地はないので，生い立ちから災害に弱いという宿命をもっています．横浜の市域は現在では，周辺地区との合併を続けて，市制発足当時の80倍もの面積になっています．その3分の2は多摩丘陵南部および三浦丘陵北部に位置します．このように市域の大半が丘陵地である大きな都市は，日本では他にありません．丘陵地では，市街化が進んだ場合，豪雨時に斜面崩壊や流れの激しい降雨流出による災害が起こる危険があります．
2. 地形・地盤条件
横浜中心地区の地形は，下末吉台地，台地内の谷底低地および海岸低地からなります（図3）．下末吉台地は，多摩丘陵の南東部に接続して川崎から横浜にかけ分布する起伏のかなり大きい台地です．これは12～13万年前に海面が現在よりも10mほど高かったときの浅海底
堆積面が陸化した地形で，下末吉ローム以降の新しい火山灰で厚く覆われています．火山灰の給源であった箱根火山に近いので，その厚さは20mほどもあります．このため台地面の標高は40～50mと，関東の他地域に分布する下末吉面相当の台地に比べ，高くなっています．多摩丘陵とあまり違いのない起伏を示し，平坦面はほとんどみられないのは，侵食されやすい火山灰層が厚く，また標高がより大きいために，流水による谷の形成がより速く進んだためと考えられます．地形だけからみれば丘陵に近い起伏を示し，台地とは表現されるものの土砂災害の危険がかなりある地形です．台地内の大きな川には大岡川と帷子川とがあり，幅2kmほどの低平な谷底低地をつくって横浜港に注いでいます．その下流部は近年まで入り海であった低湿地で，現在は干拓・埋立が行われています．帷子川低地では明治15年当時にも，まだ海がかなり奥深くまで入っていました．干拓は徳川時代になってから行われ，それを実施した人物の名前が，吉田，高島などの地名として残っています．干拓地は全面に盛土が行われていて，現在の標高は2mほどです．
東京湾に面する谷の出口には，海抜高2m前後の砂州が発達しています．これは海面上昇期に出現した入江の湾口を閉ざすように沿岸流の運搬砂が堆積した地形です．その砂の給源は多摩川です．東海道・神奈川宿はこの砂州上にありました．明治以降になって，砂州や干拓地の沖合いに埋立地がつくられ，現在では海岸線が1～2km前進しています．その面積は32km2，海抜高は3m前後です．
台地の地層は，上から厚さ15～20mの関東ローム層，5m前後の下末吉層，基盤となる三浦
層，とからなります．関東ローム層はおよそ2～10万年前に，箱根火山・富士火山から飛来し堆積した火山灰・軽石が風化したものです．ローム層中には厚さ30cmほどの黄橙色の粘土層が挟まっています．これは約6万年前に箱根火山が巨大噴火を起こしたときに飛来した軽石が粘土化したものです．このとき生じた火砕流は横浜西部にまで達しています．下末吉層は，12～13万年前の海面上昇期に，浅海底に堆積した砂礫層です．この平坦な堆積面が台地の原型になっています．谷底低地や海岸低地には軟弱な沖積層が分布します．氷河期の海面低下により形成された谷が，その後の海面上昇により入海となり，そこを埋めた地層が沖積層の主要部です．その厚さは谷の削りこみの深さによって決まります．
大岡川および帷子川の低地の地下には急な谷壁をもつ深い谷があり，沖積層の厚さは最大で50mあります（図4）．河川流域（流量）の規模からみて，この掘りこみの深さはかなり大き
なものです．横浜砂堆上のＡ地点では，表層に5mを超える厚い埋立土と厚さ7mの砂堆構成層があり，その下には－50mの深さにまでＮ値ほぼ10以下のシルト・粘土層があります（図5）．より内陸の谷底低地では，沖積層のＮ値は0近いという軟弱さを示します．表層には干拓後の埋立土が2～5mあり，標高は2mほどになっています．帷子川低地でもほぼ同じような地層構成を示します．氷河期には東京湾は陸化して中央を利根川（古東京川）が流れていたのですが，その掘り込みの深さは横浜沖において100mほどありました．このため支流の大岡川・帷子川などの河床勾配は大きくなったので，侵食力も大きくなって，小さな川のわりには深い掘り込みを行い，沖積層が厚くなりました．沖積層が厚いほど地盤条件は悪くなり，地震による被害が大きくなります．
3. 地震災害
横浜に被害を及ぼす地震には，相模トラフにおけるプレート境界地震と，南関東・伊豆で起こる内陸地震とがあります．相模トラフは横浜中心域から最短で40kmしか離れていないので，それが活動した場合には非常に強い揺れをもたらします．震源の浅い内陸地震を起こすおそれのある活断層は，神奈川西部・三浦半島・伊豆半島にあります．横浜で震度5以上を記録した地震は，最近の100年間に7回，約15年に1回の頻度で起こっています．震度6以上の揺れであったのは1923年の関東地震の1回です．
関東地震の震源域は神奈川県東部にまで及び，横浜では直下の地震となったので，被害度では東京を上回るという著しい被害を受けました．なお当時の横浜市は，横浜港を取り巻く半ドーナツ形状の範囲で，面積は現在の市域の8％，人口は43.9万人，戸数は9.9万戸でした．
横浜市の死者・行方不明数は26,623，死者率は6.1％で，東京市の死者率3％の2倍にもなりました．東京では火災による死者が大部分でしたが，横浜では建物倒壊と火災がそれぞれ
半分ほどで，揺れによる被害が非常に大でした．建物倒壊と火災が多かった大岡川低地および関内地区（横浜砂州・海岸埋立地）において死者がとくに多く，全体の90％もがここで発生しました．住家全壊は11,615戸，半壊は7,992戸，焼失は51,719戸であり，これらの合計は全戸の71％にもなります．住家の全壊率は11.7％（震度6強相当）で，東京市全体の全壊率およそ3％（震度6弱相当）の約4倍でした．
市街中央部の大岡川低地や帷子川低地では住家全壊率が80％を超えるところがありました（図6）．全壊率が大きいところは，地下に埋没谷があって沖積層が厚いところにあたっています．ここは近世に干拓された土地で，N値が0に近い非常に軟弱な泥質層からなります．地形別の住家全壊率は，台地・丘陵地で5％程度であったのに対し，谷底低地ではおよそ40％，沖積層の厚い干拓地・埋立地では80％を超えました．なお，軍事関連施設があるなどのために，建物被害が不明な地区がかなりあります．
出火総数は164で，面積あたりでは東京の2.5倍でした．大岡川低地では倒壊家屋が多かったので，低地内と周辺域が全面焼失しました（図7）．火災旋風は約30個発生し，うち6個が猛烈であったと記録されています．横浜における焼失世帯は6.3万で，焼失世帯率63％は東京市とほぼ同じでした．焼失面積はおよそ10km2で，横浜埠頭に面する中心地区や外人の住む山手地区にも火災は及びました．この焼失面積は，外国における最大の地震火災である
1906年サンフランシスコ大火に匹敵する規模のものでした．火災は外国人居住地区にも及び，在留外国人の死者の総数は約1,800人，うち中国人がおよそ1500人でした．崖崩れは市内73箇所で発生し，106棟の建物が埋没・倒壊しました．相模トラフ北部で起こる大正関東地震タイプの地震は，発生後まだ90年なのでここ当分は起こらないと考えられます．房総南方の相模トラフにおける元禄型地震は，ここ300年起こっていないので，その発生が懸念されています．1703年元禄地震の横浜における震度は6強～7でした．横浜市の想定では，火災被害が最大になる冬の16時に地震が発生した場合，元禄型関東地震（震度6強以上）の被害は，住家全壊34,669棟，焼失77,700棟，死者3260人，直接経済被害11.7兆円など，東京湾北部地震による被害は，全壊4331棟，焼失13,000棟，死者160人などとされています．南海トラフ巨大地震の揺れは5強程度で大きな被害は想定されていません．なお，1923年関東地震時の市域に相当する地区における被害は，これらの1/3程度になります．
近くにある活動的な活断層は，神奈川西部の神縄・国府津－松田断層帯，三浦半島断層群などです．神縄断層は相模トラフの延長上にある内陸の断層で，今後30年以内に地震が発生する確率は0.2％～16％とされています．確率16％は日本の活断層の中で最大の値です．この断層が全域で活動した場合のマグニチュードは7.5であり，横浜中心部からは40kmほどのところにあるので，最大震度6強の熟れが予想されます．三浦半島断層群中の武山断層は30年確率が6％～11％と高く評価されています．地震の規模は6.5程度であり距離は25kmほどなので，震度6の強い揺れが予想されます．
4. 土砂災害
中心市街が展開する下末吉台地は開析が進んでいてかなりの起伏があり比高は大きいので，土砂災害の危険が大きい土地条件下にあります．危険な宅地造成は各所にみられ危険をさらに大きくしています．土砂災害のリスクは日本の都市の中で上位にランクされます．
大岡川低地周辺部では，2004年までの30年間におよそ300箇所で土砂災害が起こっています．台地縁辺の崖部だけでなく，台地内部でも発生しており，谷の形成が進んでいることを示します．全域に市街化が進み地形改変が行われ，排水条件を変化させていることが，災害の件数を多くしています．とくに，宅地造成や道路建設による盛土や切り取りによる人工崖の崩壊が多くみられます．本牧台地では海食による切り立った崖の高さが最大で50mほどもあるので，崩壊土の破壊力は大きくなります．台地構成層は不透水性の泥岩を基盤とし，その上に透水性の未固結砂礫層およびローム層が載っています．このように性質を異にする地層が重なっているのは崩壊が起きやすい条件です．泥岩層の表面がくぼんでいるところでは，地中水が集中して崩れやすくなります．
1961年6月の梅雨前線豪雨は，横浜で最大日雨量213mm，最大1時間雨量58mmを記録
し，多数の崖崩れを起こしました．横浜全市における崖崩れ数は443，死者21人，家屋全壊50戸でした．この全壊50のうちの13は宅地造成が原因でした．横浜中心地区を構成する中・西・神奈川の3区における被害は，死者11人（内宅地造成を原因とするもの9），家屋全壊9戸でした．洪水によるものも含めた全市被害は，死者22，全壊50戸（120世帯），半壊87戸（184世帯），浸水14,535戸でした．1966年6月の台風4号の大雨は最大日雨量が256mmと既往第4位を記録し，最大1時間が23mmと小さかったものの，1961年を上回る541件の崖崩れを市全域において起こしました．被害は，死者31人，家屋全壊114棟，半壊183棟などでした．浸水棟数は40,828で，これは市北部の鶴見川の内水氾濫によるものが大部分でした．さほど強くない雨でも多数の崩壊が起こっていることは，地域社会の災害脆弱性が大きくなっていることを示します．
横浜市の急傾斜地崩壊危険個所数は1445で，全国でも有数の多さです．図8は大岡川低地周辺部についてこれを示したものですが，台地部の大部分が危険地となっており，土砂災害の危険が大きい土地であることをよく示しています．
山口恵一郎ほか編（1972）：日本図誌大系，関東Ⅰ．朝倉書店．
内務省社会局（1926）：大正震災誌（上）．
管野・佐野・谷内編（2009）：日本の地誌5，首都圏Ⅰ．朝倉書店
松田・和田・宮野（1978）：関東大地震による旧横浜市内の木造家屋全壊率と地盤との関係．地学雑誌87，14-23．