1. 災害の種類や危険度を決める要因
大雨による災害を例にして説明します．落ちてくる雨粒が直接に被害を起こすことはありませんが，これが低い土地に降って雨水がはけずに溜まると，浸水が生じます．がけ斜面に降り雨水が浸み込むとがけ崩れが起き，がけが急で高いほどその危険は大きくなります．一方，平らな土地にいくら強い雨が降ってもがけ崩れが起こるはずはありません．大雨そのものではなくて，それによりひき起こされる浸水やがけ崩れなどの自然の異変が災害を起こす直接の力になり，その種類と危険の程度は，地形などの土地の性質によってほぼ決められるのです．
地震の場合には，断層の運動が海底地形を変化させると津波が，地下水で満たされた砂の地層を揺らすと液状化が，がけ斜面に作用すればがけ崩れが起きます．強風のように直接に被害をひき起こす自然力もありますが，災害の多くは土地の性質が密接に関係して発生します．
大雨や地震は災害を起こす引きがねとなる自然力で，誘因と呼ばれます．大雨はどこででも降り，地震の揺れはくまなく伝わるように，誘因は広い地域に作用します．また，その発生には大きな不確実性があるので，予知・予報はむずかしいのが現状です．一方，がけ崩れ・津波・液状化など災害を起こす自然の異変が発生する場所，危険な場所は，地形・地盤などの土地素因，これは土地の体質，によって限られます．
たとえば，洪水・津波・高潮のような水面のある現象では，それが到達するのがある標高・比高までの範囲内に限られます．地震動の強さは地盤の硬さに関係し，それが軟らかいほど震動は大きく増幅されます．がけ崩れ土砂の到達はがけ下からある一定の範囲内です．
土地素因は場所ごとに確定した性質を備えていて，ひとたび誘因が作用した場合に，そこで発生する災害の種類と強さを決めているのです．したがって，発生場所が地形・地盤条件により限られる場合にはできるだけそこを避けて住むなど，土地の性質に応じた対応をおこなうのが，自然災害対策の，とりわけ地域・地区の防災対策の基本になります．
2. 対応策を組み合わせて安全を高める
災害の種類とその危険の程度により違ってはきますが，一般に，強力で不確実性の大きい現象がもたらす危険に対しては，いくつもの対応策を組み合わせ何段構えにもして安全度を高め，また，あらかじめ危険地を避けているなど，いつ起こってもよいような方法で備えておくのが基本原則です．予測が困難な災害についてはとくにそうです．一つの対応策だけに依存していると，それがうまく働かなかった場合の危険は大きなものとなります．予測し難いということは不意をつかれるということであり，事前の準備が必須のものとなってきます．
災害や事故の発生経過は，「風が吹けば桶屋がもうかる」といったように，原因と結果の連鎖の関係で示されます．この連鎖（くさり）をどこかで切るのが防災対策であり，どこで切るかによって対策の種類と役割が決まります．
大雨により河川が増水して堤防が決壊し洪水の氾濫が起こるという洪水災害を例にとると，その因果連鎖の関係から，① 大雨が降らないようにする，② 降っても河川に集中して水位が高くならないようにする，③ 高い水位になっても氾濫しないようにする，④ 氾濫しても被害が起こらないようにする，⑤ 被害が生じてもその影響が波及・拡大しないようにする，という対応策に分類されます．
①は元から断つという根本的な手段ですが，気象の制御は不可能で防災対策としては問題外です．②は森林・耕地の保全，ダム・遊水池の建造などにより，雨水の流出を抑え遅らせて出水を緩和するものです．③は連続する堤防・護岸をつくり洪水を堤防内に閉じこめて氾濫が生じないようにする方法で，洪水対策の中心になっています．④は危険地の利用規制や耐浸水性の建築などにより被害発生を防止・軽減する，警報・避難や水防活動によって緊急に被害を回避する，などの方法があります．⑤は災害が発生してからの対策で，救出・救護，資金・物資援助，復旧活動，保険・共済制度，地域復興対策などにより，被害の拡大や影響の波及を抑えるものです．
どの対策をどう組み合わせるかは，土地・地域の災害危険性の程度によって違ってきます．大河川で取り囲まれ洪水の危険が非常に大きい輪中地帯では，昔から③～⑤の対策により何段構えもの備えをかためてきています．
3. 災害経験を貴重な教訓として活かそう
「災害は忘れたころにやってくる」というよく知られた言葉があります．これは「以前に起こった災害を忘れないようにしていると，それが再び起こるのを防ぐことができる」という意味に受けとることができるでしょう．自然災害の防災は，災害の経験を積み重ねてつくりあげていく経験的な知識と技術の体系です．不幸にして起こってしまった災害の経験から，教訓を学びとり備えの態勢を高めていくという積み重ね努力です．しかし，災害を防ぐには災害を受けねばならない，というのは矛盾したことでもあります．これを避けるためには，同じような土地条件や社会環境のところで起こった災害の事例を学び，貴重な教訓として自らの防災に役立てることが望まれます．
直接に被害をうけた経験をもっていると，危険意識は高まり，災害情報・警報にすぐに反応し，すばやい避難がおこなわれます．ただしこの効果は時間がたつにつれて急速に低下します．また，軽い被害の災害経験は，不当な安心感を与えて避難を妨げ被害を大きくしがちなので，注意しなければなりません．
予知・予報の基準や危険度・危険域の判定は，過去の災害事例に基づいています．たとえば大雨警報の基準値は，その地域における過去の災害から与えられています．地震の発生危険度・洪水の危険域などの判定は，過去の災害記録に基づいておこなわれ，判定結果の信頼性は災害例により確かめられます．また，緊急災害時の対策や災害後の対策は，被災の実態や体験から問題点を導いて準備されます．自らのおよび他地区の災害経験を学び活かすのがなによりも重要です．